英語教育に必要なもの

こんな記事を読みました。
迷走する日本の英語教育 - 鈴木和夫 : アゴラ - ライブドアブログ
企業がグローバル化に対応できる、いわゆる「グローバル人材」を求めるのに伴い、国や地方自治体・学校が次々と英語教育の強化を打ち出すようになっています。そんな状況に対して、上記記事の中ではこのような提言がされています。

・ 英語教員には、フィリピン、シンガポールなどの英語検定上位国から雇用する。
・ 政府の英語教員海外派遣事業は効果のほどが期待できないので取りやめる。
・大学教員の英語レベルを上げ、学生には英語講義の授業選択ができるようにする。

グローバル人材＝英語のできる人　というような定義が当然のように語られる最近の風潮に違和感を感じますが、グローバル人材にとっての「前提」の一つに英語力があることは事実。そういう意味で、特に１点目と２点目については、早急な取り組みが必要と感じます。小学校・中学校といった早い段階で、適切な英語教育を受けることはとても重要だからです。英語を話せない日本人教師をトレーニングする予算と時間をかけるよりも、海外から優秀な英語教師（あるいは英語ネイティブ国の国語教師）を連れてくる方が１００倍効果的かつ低コストでしょう。
ただ、現実論としてこのような手法を国や自治体が採用する可能性はとても低い。というのも、これをやってしまうとほとんどの日本人英語教師は「サブ教員」くらいの位置づけでしか仕事ができなくなってしまうからです。ひょっとしたらサブ教員の地位すら与えられず、失職してしまうかもしれません。
教育サービスの顧客たる私たちの側からすれば、「そんなこと知ったことか！クビだクビ！」となるのですが、日本の政治家が笑顔で失業増を容認するとは考えにくい。ましてや、与党民主党の支持母体の一つは日教組です。
もちろん国家としての日本の繁栄を願うのであれば、多少の失業など目をつぶって決断をしてほしいところです。しかし、日本でそれを望むのはあまりにも楽観主義と言わざるを得ない。
となると、顧客である私たち自身が自衛的にレベルの低い日本人英語教師の「毒牙」から子供たちを守る必要が出てきます。相応のコストをかけて。実際に、子供向けの英会話教室などはとても高価ですから、親としてはかなりの出費を覚悟せねばなりません。
しかし、そうした苦労も長くは続かないのではないかと感じます。いずれ近い将来、そうした学校外での英語教育に対して廉価なサービスを提供するプレーヤーが多数参入することになるでしょう。そうすれば、学校の英語教育を拒否し（あるいはサボり）て外部の教育サービスに英語教育をアウトソースする親が多数出てくる。そこから先は、学校VS外部サービス業者の間で、英語教育の質についての競争をしてもらえばいいでしょう。自ずと、顧客である子供と親が利益を受けることができるはずです。
待ち遠しいですね。そういう環境の到来。どうか一刻も早く訪れてほしいものです。
Kazuteru Kodera